私の母は３年半前に102歳で他界したが、私は、今のコロナ時代でなくて本当によかったと思っている。母は老人ホームにいた。私を含む息子三人が、毎日を、当番で必ず母親とホームの夕食事を共にするなどして、母親が疎外感を感じないようにしていた。概して、ホームの職員は親切で、車椅子の母にとっては、最期の５年間、自宅で介護されるよりもむしろ好かった、と思うようにはしている。
　私達にも、多分母親にもあったと思われる、最期の納得感というものは、できるだけ一緒に過ごす時間があったということではなかったかなと思う。

　老人ホームなどの施設に居ようと居まいと、高齢者の一番の望みは、孫に会うこと、身内の顔を見ること、話すことである。はっきり言って、これを除いて生きている意義を問うてみたい。
　コロナ時代に突入し、会って会話をすることが一番ではあるけれど、廊下越しの面会さえも、県外移動は駄目などとの規制が始まった。コロナ禍下の老人ホームのご老人は、緊急事態宣言下であろうと無かろうと、外部の人との面会は禁止されているだろうし、多分近親者との面会であっても同じ措置がとられているのではないか。高齢者はウイルスに弱い、そこからクラスターが発生すると、施設は立ちいかなくなる。

　ＮＨＫテレビではコロナ禍下の老人の孤独死、あるいは遺族に見守られることのない最期を伝えるが、一方、その遺族の間では、遺骨になった後でも葬儀を執り行う「骨葬」や「再葬」が増えてきたことも伝えている。母や縁者を弔わずに送った悔しさに遺族の心は何時まで経っても悔いが残るからだという。

　豪華客船・ダイヤモンドプリンセス号から始まった日本のコロナ禍は、もう数ヶ月で2年も続いたことになるが、未だに終息の兆しは見えない。ワクチンの接種率は予想外に高くはなっていると言うが、それ以外には、感染率増加を阻止する確かな手段は未だに見いだせず、非常事態宣言、蔓延防止法などで人流を止めるしか手の打ちようがない。
　その度々の処置に対する飲食業界の怒りの声は聞こえる。しかし、友人達、肉親との交流でさえ行動を抑制されているはずの高齢者は押し黙ったままである。

　これまで自治体は、高齢化社会に活性化を呼び込もうと、高齢者に軽い運動を促し、地域サークル活動を通じて孤立感に陥らせないなどの努力をしてきたが、その活動も休止せざるをえない。コロナが終息してみれば、次は、高齢者の体力低下、痴呆老人の増加、その結果の高死亡率が予言される由縁である。社会経済を何とか廻すために、老人には犠牲になってもらおうというならまだしも、コロナ下の許、外出を控え人には会わないようにと言って、これが老人を守っていると考えているなら、何かおかしくないか。

　さて、日本政府が頼っているような、頼っていないようなコロナの専門家会議である。
　安倍政権では、日頃は、「専門家会議に相談しまして」などと専門家会議を楯にしていたが、一転、専門家会議に相談することなく、初回の緊急事態宣言に突入した。突然だったので、社会生活も、特に教育界で混乱はあった。山奥の学校まで一斉休校となってしまった。多分桜の会の領収書問題なんかもあって、安倍のマスクの無駄な発注問題といい、ノイローゼとは言わないが、安倍首相の判断には首を傾げることも多くなった頃の出来事である。
　急遽のリリーフ当番となった菅首相も、日頃は気になるぐらいに「専門家会議に相談しまして」などの接頭語が多かったが、重大な東京五輪・パラリンピックの開催判断では、結局専門家会議には相談しなかった。

　行政における複雑な背景もあって、「新型コロナ専門家会議」が廃止され、「新型コロナウイルス感染症対策分科会」にと、名称が変わったりしたのだが、公には、専門家会議が日本社会におけるコロナ・パンデミック防衛の司令塔の役割を果たしていたことは間違いない。本文では以降も、「専門家会議」という名称で統一、話を進めさせていただく。
　私は、コロナの専門家会議が専門家としてどんな提言をしてくれているのだろうかと考えてみるが、�@人流抑制、例えば、東京都の人流を、緊急事態宣言を出す直前の7月前半から5割減らす必要があると指摘。�A「３つの密」を徹底的に避けること、「人との接触を８割減らす10のポイント」など。
　或いは、�B基本再生産数という計算式を振り回して、先の感染者数を予測していた。
　しかし、ここが肝心なのだが、今回五次の感染者数の9月からの急激な減少は誰も予測していなかった、予想できなかったというのが、実情なのであるが、これは素人の巷での話。ピーク時は一日に2万5千人、それが一挙に千人を下回り、さらに減少を続けている。感染者数を色々なバロメータで操って、それが何10万人になるとの予測を専門としていた専門家会議なら、この重大な現象が起こりうる予兆ぐらいは掴んでいてよかったのではないのか。

　政府が言っているのか、知事が言っているのか、専門家が言っているのか、あるいは、医師会が言っているのか、私達にはよくは分からないけれども、「医療崩壊を招かないことこそ、コロナ対策としては最も良い方法だ。」ということらしい。
　一人の重症コロナ患者に看護人を７人かける。従って病床数は、エグモという呼吸器や医師の数ではなく、看護人確保で決まる。当面、病床数はふやせないから重傷者が多く出ると、医療が崩壊する。と言う。

　経年の死者数を見てみる。
2018年　1,361,417人　　2019年　1,373,600人　　2020年　1,363,608人
　　　　　　　　　　　　（令 和 ３ 年 ６ 月 21 日 総務省統計局）
　2020年、ワクチンのない初期には、コロナウイルスによるパンデミックで老人など、多くの方が亡くなったと思ったのに、年間の死亡者数は例年と殆ど同じなのである。それでは、日本の感染者数がどれほど多かったのかと、累計感染者数と、コロナによる死者数を、アメリカと較べてみる。
　　　　累計感染者数　　　累計死者数
日本　　　171万2361人　　　1万8023人
アメリカ　4456万2693人　　71万6471人
　　　　（10月13日 23:59 時点　ＮＨＫ特設サイト　新型コロナウイルス）
アメリカの人口は日本の3倍とする。同じ人口割合で較べてみれば、日本は感染者数で約1/10、死者数では1/13である。その日本で医療崩壊が起きているというから、この程度で崩壊する制度は、制度自体がおかしいのではないのか。
　実はその制度のために、緊急事態宣言が発令されることは、その結果、不幸な老人が気力、体力を失って行くのは、高齢者が黙っている故に、許されるのか。

　緊急事態宣言を出さずに済ます手段をどうして専門家委員会は提言しないのか。大阪でも東京でも今後できるらしいが、ずっと以前から、中国で、諸外国でやっていた「野戦病院などの形態を」どうして専門家委員会は早くから提言しなかったのか。

　英国の社会実験というものがある。感染者数が何万人というレベルに増加しても、重症者/死者数は変わらないという事実を基に、今年、６、７月に、ワクチンの2回接種を条件に、観客を入れて大規模イベントを行い、新型コロナの感染状況を追跡調査した。その結果は、ワクチンの接種に加え、「with コロナ」を前提として過度の密集の回避など一定のルールを課した状態であれば、問題はないと結論づけた。従って、経済活動の正常化が図られるだろうとしている。

　殆どの高齢者がワクチンを接種した現状を考えるとき、高齢者の社会はできるだけ制約を取り除くのはどうか。ワクチン接種をしていても、いわゆるブレイクスルーといった感染が起こるかも知れない。しかし、若者、幼児のコロナ感染が風邪の症状で終わる、割合軽症で済む知見もあることから、介護士を含めた医療従事者でもワクチン接種が進んだ現状では、データ・サイエンスを駆使して、安全基準そのものを見直してみるのはどうか。
　高齢者が、孫、知人に会える。仲間と交友、運動、社会活動に復帰するプログラムを促進するのはどうか。医療崩壊といった現象を狭い視野で見れば人流抑制になるのだろうが、高齢者の最期の納得といった、人間性に立った広い見方が必要。高齢者は過度に守らなくても好い。何れ近い内に亡くなるのは自然の理である。


　専門家会議は医療崩壊を守る以外に、何故動かないのか。
「確かな専門家会議の発言だったよな」と、我々が今直ぐでも、或いは、数年経ってでも、成る程そうだったのかと唸るような提言をして欲しい。人流抑制だけを口にしているようであれば、経済や社会の好循環を守らなければならない政府が見切り発車するのは当たり前。
　このままでは、孫にも会えず、身内にも看取られずに高齢老人は無念のままで死んで行く。医療崩壊は防いだが、高齢者の現状は、姨捨時代と同じ様相を示していることに心して欲しい。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（２０２１．１０）
参考　エッセイ集
・エッセイ　１９２ コロナ禍の時代（その１．ワクチン接種）