◇手紙や葉書はどうなる◇
　郵便が遅くて困りますねと、尋ねていった団体の事務員が私に言う。その意がよく解らなかった。
　木曜日に持っていった封書の宛先は和歌山県であったが、「月曜日のお届けとなります」と大阪市の郵便局の係員が言う。エッと驚いた。隣の県なのに四日もかかるんだ。郵便局の配達員が土、日曜が休みだと決めてからこうなのだが、Ｅメールやスカスイプが無料で一瞬に届く時代、郵便も有料であるなら、せめて土、日のどちらかには配達するなどの、文書の到達競争に参戦せずに、本当にそれで郵便事業は生き残れるのか、と思った。
　６３円、８４円、９４円の切手はあるのだが、さて、１２０円の封書もあるのである。どう切手をかき集めて、１２０円にすればよいのか。計算で頭が痛くなる。１０円単位、５円単位で料金を決めておけば、１円や、２円の切手を多数手もとに置いて措かなくてもことをこれほどややこしくせずに済む。これはサービス精神の問題なのである。
　郵政省はあれほど大掛かりな騒動を起こした末の民営化であったのだが、そして確かに、郵便局での対応などは優しくなったのであるが、郵便は国の基幹事業だろう。ヤマト運輸や佐川急便が祝日だからと言って休んでいるのか。民営化をするというのは、自らの力で、既成のシステムを巧みに使ったサービスで、堂々と生き抜くと言うことだろう。

　通信で一番大切な速度に関しては、デジタル通信の時代に入って、郵便は勝てなくなったである。封書や葉書の出番が、お見舞い、御願い、年賀の挨拶、高齢者の同窓会案内、そして、ＰＣやタブレットを絶対拒否するお年寄りや変人などの通信に限定された利用途だけで、細り行く需要の郵便事業をどうすればいいのか。
　時に抗うことのできない事例は電報事業の凋落である。冠婚葬祭、イベント、身内の急死、「サクラサク」の入試合格速報など、そこで活躍した電報は、尤も郵政公社の業務ではなくなって、電電公社の業務ではあるが、さまざまな仕掛けを電報に付随させて――匂いを付けたり、絵が飛び出す立体的な仕掛けやメロディーを鳴らしたり、縫いぐるみ付きなどと――生き残りを謀っては来たのであるが、結局、その需要数たるや最盛期の１/４にまで落ち込んでいるという。電報は、今や個人発信の、電話、メールに換わってしまったのである。

　だが待って欲しい。自分を気遣う母親の手紙に泣いた人もいるだろう。恋人からのその一通の手紙を持ち続けている人もいるだろう。絵手紙のヒューモアに癒やされた人もいるだろう。ＰＣの印刷文字、Ｅメールのデジタル通信にない人の温かさを運んでいる。
　私達の世界から、この慣れ親しんだシステムが消えていくことに、時代の流れだと、ただ傍観していてよいのだろうか。

　どんな鄙びた田舎の外れであろうと、そこにポツンと置かれた郵便ポストになら、私達は何の疑いもなく自分の大切な手紙を投函する。鉄道、列車がダイヤ通おりに来るのを疑わないように、郵便事業の確実性、安全性への私達の信頼は絶大なものがある。

　信頼性という言葉で想い出した。そういえば、「かんぽの宿」は、私には、なんとなくお得感と信頼感があった。もしも知らない町への主張業務が私にあり、その見知らぬ町で宿舎を探さねばならないとしたら、そして其処に「かんぽの宿」が有れば、必ずそこに宿泊の手配をする。「かんぽの宿」と聞くだけで、先ず間違いがないのである。特別、料理のうまい宿でなくとも、勝景なところに建っていなくっても、普通以上の安心安全があるのは間違いない。
　この間違いない「かんぽの宿」が赤字を理由に、このたび、営業中の33施設のうち32施設が民間企業に88億円で売却された。「かんぽの宿」は郵政事業にあった簡易保険の加入者への特典、専用施設として創られたものであったが、だいぶ昔から一般人にも開放されてはいた。従って、私の抱いたお得感は、郵政事業の赤字補填分からきた余裕の産物だったかも知れない。私が比較的多く利用した「かんぽの宿・紀伊田辺」は、「亀の井ホテル・ 紀伊田辺」と看板をすげ替えた。
　私は、紀伊田辺・白浜方面のビジネスでは車を使って行くので、駅前の地の利は関係がない。余裕のある駐車場と大浴場を楽しみに、「かんぽの宿・紀伊田辺」をビジネスホテルのように使わせてもらった。今後も勿論同じ宿を利用する予定であるが、信頼された事業形態が時代の波に飲み込まれることのないように祈りたい気持ちである。

　手紙や葉書はどうなるのか。

　話は変わるが、今、国はマインバーカードの普及に躍起である。更に２万円のオマケというマイナーポイントを付けている。以前には、今年６月からと言っていが、なんとその手続き開始は６月３０日からという離れ技、いや、お粗末なのか、それだけ必死だというわけであろう。
　そして、その行き着く先は、デジタル化による役所の窓口業務の簡素化である。役所の窓口業務の仕事量と人手は激減する。しかし、デジタル化に乗れない多くの民の受け皿は必要で、この受け皿が、コンビニではなく、多分、近隣に愛され、信頼のある郵便局に移ると思うのである。
　この信頼という輝きがある限り、郵便局は生き残り、郵便事業は継続されるから、封書、葉書が生き残るのは間違いないと、私は、その不確定要素に文化の生き残りを賭けるのではあるが、しかし、多少なりとも役所の窓口業務が郵便局に移ると言うことは、ひょっとして、「民間にできるものは民間に移す　改革なくして成長なし」とした、2005年の小泉郵政改革の、それ以前の姿に多少でも戻るという皮肉な面があるといえばあるのである。


◇人口減少はそれほどの一大事か◇
　今年（2022）6月、国連報告書は、2023年には、インドの人口が中国を超えて世界最多になるとした。現在、中国の人口は１４億２６００万人、インドは１４億１２００万人である。地球人口は今年、８０億人に達したが、今より四半世紀前の1998年では６０億であった。天声人語（7/23）には、中国の人口も今年からは減少に転じるという。

　現在の日本の人口は１億2484万人で、前年同月に比べ85万人減少したと騒いでいる。江戸時代には3000万人、（私は5才の）第2次大戦終結時では7200万人、1970年の大阪万博より3年前に、1億人を越えたのである。そして、予想では2050年には再び1億人を割るらしい。日本国の人口減少はもはや既定の事実なのである。
　　　　　
　生物的には、人間の勤めの第一義は、生殖を繰り返して種の増殖につなげることである。従って人口減少に転じた現状に、もし日本の国民が「大変だ、大変だ」との危機感を抱くとすれば、我々遺伝子に組み込まれたある種の本能のうずきか、はたまた、生産労働人口の減少から生じる介護人不足やＧＤＰ低下からくる国力低下の推定値におののくからか。

　しかしその昔、日本国民は本気で人口が増加することに、逆に怯えたことがあるのである。1952年頃、そう私は小学校の高学年だった。
　「産児制限」という言葉が踊った。文字道理、子供の出生数を少なくするというのである。日本は敗戦国となった。しかし戦争に突き進まなければならなかった理由があるというのである。日本は人口が多いが小国である。その人間全員が食べていけるようにするにはもっと大きい土地が必要なのであった。だから外国へ土地を求めて出兵した、と言うのである。戦争を起こさないためにも、人口を一定以下に抑えておく必要がある。その提唱者が、外人の偉い人で、サンガー夫人だという。私はサンガー夫人の名前を「サンジセイゲン」という語呂合わせで覚えた。
　「人口を増やさない」と言う気持ちは、何とか日本を豊かにして、欧米の生活様式に追い付こうとの気概に通じていたのである。小学生ながら、私はその社会の動きを肌で感じていたのである。
　この時の日本の人口は、上述の（第2次大戦終結時では7200万人）とあるから、8000万人程度ではなかったか。時の社会の空気から、私は、日本はこの程度の人口で十分だとの考えがどこかにある。当時の日本の憧れる外国の一つはアルゼンチンであった。広い牧草地に家畜を放ち、酪農で自給自足の生活ができる。だから、私が社会人となり、The Japanese（ライシャワー元駐日大使）の、日本の人口の多さを資源として高く評価した著書には驚いたりもした。
　それはともかく、今の日本国土、人口が8000万人程度となり、即ち今の２／３になり、今の耕作機や建設機材があれば、何とか豊かな自給自足、地産地消でやって行けるのではないか。

　一方、地球の地球人口は、今年、８０億人に達したが、2050年には92億人になると推定されている。なんと、これから30年も経たない内に、今の中国人口に匹敵するだけの人間が増えるのである。
　ＳＤＧｓ（Sustainable Development Goals）という言葉が最近とみに出てくる。（国連が策定した１７項目の持続可能な開発目標）なのであるが、将来の世代のための地球環境や資源を守ろうと、なかでも、気候変動要因となる温暖化ガスCO2（炭酸ガス）削減に向け、石炭火力発電を止めて太陽光発電、風力発電をする。また、天然資源が枯渇することがないように廃棄物を取り込んだ資源リサイクルに努めるなどの具体的行動が取られてはいる。
　しかし、ＳＤＧｓ活動の発端は、産業革命以降急激に活発化した人間活動により、経済・社会の基盤である地球の持続可能性が危ぶまれたことによる。産業革命時（1750年）の世界人口は7.3億人であった。地球の持続可能性を阻む元凶は増加した人口なのであるが、世界人口が7.3億人に戻れば、地球の持続可能性は脅かされることはない。なぜＳＤＧｓの目標項目の中に、世界人口の削減を旗印としないのであろうか。

　地球上に人間だけが増えていくのはおかしいと、誰もが思っている。しかし、生命体とは面白いもので、生活が豊かになった先進国になると、ドイツ、フランス、中でも日本が今、世界に先駆けて人口減の先頭を走っているらしい。自らが増殖を止めるらしい。
　先頭を走る日本はどんな国になって行くのか。点在する村や街をまとめて、コンパクト・シティーとする。激甚災害に強い都市を造るが、人間の居住地を圧縮した分、在来生物に多くの自然を返すのである。メダカは蘇り、小さな水溜まりに群れて泳ぎ回っている。鹿、熊とも人間との共生が復活する。
　日本国土は穏やかなユートピアになるのか、或いは、人口爆発の近隣の国から侵略を受け、まさかの、防戦一方になっているのか。人口減少の結果は、今後の私達の覚悟次第というところであろうか。


　私は、その昔に人口減少にもつながる家族計画を推進しようとした、サンガー夫人について、ネット検索で調べてみようと、この本文を書いていて始めて思い立った。
（以下、Vogue Japan、Wikipediaより抜粋）
マーガレット・ヒギンズ・サンガー（Margaret Higgins Sanger, 1879- 1966）
　避妊のスタンダードを確立し産児制限を強く推進して、無謀な中絶や望まない妊娠による女性の苦しみをなくしたいというのが、彼女の願いだったが、人工妊娠中絶には反対していた。彼女が推進したのは、女性が自らの健康を守る権利と良識にもとづいた家族計画だった。しかし、当時は聖書の教えに反するものとして、多くの人から反発を招いた。
　1952年にはアメリカに止まらず、世界中の女性をサポートする国際家族計画連盟（IPFF）を設立した。訪日は６回。代議士の加藤シヅエとは深い親交があった。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（２０２２．０７）
（２０２２．０８　一部増補、改訂）