◇メンソレータム、メンタムとタイガーバーム◇
　メンソレータムという軟膏の傷薬は昔からあった。私はそれを（1945年　５歳頃）から知っている。小さな蓋付きの金属容器に入っていたのがメンソレータム、略してメンタムと呼んでいたような気がする。これと、赤チンが最も身近にあった常備薬であった。傷をすれば、これを塗れば消毒も兼ねて安心できた。
　手の垢切れ、足の踵のひび割れなどにも塗りつけた。冬、顔の皮膚がかさかさになると、この薬を塗りつけた。私も何時しか老人となり、顔に皺や艶のなさが目立つ。と、これを塗っておく。パラフィンか何かが油膜を貼って皮膚を保護、皮膚表面を軟らかに見せてくれるのだと思っている。最近、若い男性は脱毛したり、化粧品、リップクリームなどを塗るらしいが、私は男性が化粧を好む風潮には馴染めない。私の使うメンソレータムはそれらの化粧品とは全く別物だと思っている。

　メンソレータムとメンタムが違う会社の製品名だと、私が知ったのは比較的最近である。前者はロート製薬、後者は近江兄弟社が製造する。しかし、商標の少女の看護婦さんとインデアン風の少女、そして、外装は、白地に緑のストライプが付いた箱、これら軟膏の主成分をみると、「ｄｌ−カンフル9.6％、ｌ−メントール　1.35％、ユーカリ油　1.5％」と書かれており、何れも同じである。どこに違いを見つけるのか。
　それではこの2社の関係は？これをネットで調べてみる。日本経済新聞社（2019年7月18日）の記事がある。要約すると、メンソレータムは1894年にアメリカで開発された薬剤である。1920年、近江兄弟社が製造販売を行うようになるが、1974年、その近江兄弟社が倒産、その後、ロート製薬が日本におけるメンソレータムの製造販売権を取得し、販売を開始した。だが、一度倒産した近江兄弟社は再建し、メンソレータムを製造していた自社設備を利用して自社製品としてメンタムの製造販売を開始。従って同じ（ような）製品が市中に販売されていることになる。

　この２つの軟膏の商品、薬屋では、同じ売り場に並んで置いてあり、諍いもない可笑しな関係だが、それだけ揺るぎのない安定した需要が常に見込まれているからだろう。
　その昔、1950年代半ば、最も人気があった漫才家の中田ダイマル・ラケットによる、「聞いてみてみ、つけてみてみ」というCM黎明期のフレーズが懐かしく思い出される。大塚製薬が、オロナイン軟膏でメンソレータムの牙城に切り込む必死の企画であったのだと、今になって分かるのである。
　だが、最近買ったメンソレータムの効能書きを見て驚いた。「ひび、垢切れの薬なので、傷には塗らないように」とある。エッ！と言うわけで、それでは、とメンタムの容器に付いている効能を読んでみた。「ひび垢切れは無論のこと、擦り傷、切り傷にも効く」とある。
　だから、メンソレータムが常備薬の御旗を掲げるならば、この効能書きに「ひび、垢切れの薬なので、傷には塗らないように」などと謳えるはずもないのである。
　仕方がない、メンソレータムの発売元に電話してみた。応対は丁寧であったけれども、「それでは本当に傷に付けてはいけないのか」と尋ねると、口を濁すようなところがある。従って、この答えはやっぱり分からないのである。

　ところで、私達の言う傷薬ではないが、外用消炎鎮痛剤のタイガーバームの話である。この薬も人気があったから、多くの人にとっては、腰痛、筋肉痛の常備薬であったと思う。ところが、通常の薬屋からその姿を見なくなって久しい。その謎を私なりに調べたのが、’（エッセイ　１１９）そういうことか−その八　／タイガーバームが消えた／　’である。

　世間的に見ても人気があって、実際、私自身は特にこの薬を愛用した。夜に足が攣りそうな時、山道を歩いていて疲れて攣りそうなとき、患部に塗ると、確かに効果があるのである。この薬はシンガーポルで製造され、世界的に流通しているのは間違いないのに、或る日を起点に、日本の薬屋では販売されてはいない。あれからというのは、龍角散社がタイガーバームの製造販売から公式に手を引いた時だが、製造販売のライセンスを何故手放したのか、理由は知るよしもないが、やっぱり不思議である。
　私は、いわゆるネット通販で購入している。この世界に顔を出すと、タイガーバームは多くの通販業者が扱っている。だが、この塗り薬を本当に欲しがっているのは高齢者の人達かも知れないだが、この人達はネット通販なるものは苦手である。

　この間の事情については、ウィキペディア（Wikipedia）が旨くまとめてくれている。
　タイガーバームは、日本においては、医薬品メーカーの株式会社龍角散が輸入・販売代理店となり、日本人の皮膚感覚に合わせてアレンジが加えられ販売されていた。キャッチフレーズは「痛くなったら虎を呼べ」。2015年8月をもって製造販売承認がシミックCMO株式会社へ承継されたが、これに伴って日本での販売が一時休売となっていた。その後、ハウ・パー・コーポレーションが販売再開の準備にかかり、販売総代理店をイワキ株式会社が担うことで体制が整い、2019年夏より約4年ぶりに日本での販売を再開することとなった。

　タイガーバームが本当に普通の薬屋で販売されているのか。その事実を検証するために、私は、わざわざ普通の薬屋に飛び込んでみた。そして、確かに商品棚に置かれており、2019年5月20日シミックCMO株式会社が報道機関に発表した内容（日本での販売は約４年ぶりとなります。 製造販売元としてシミックCMO株式会社、販売総代理店としてイワキ株式会社が商品の供給を行って参ります。）は本当だったと確認はした次第である。
　だが、あのタイガーバームに、何故に、訳の分からない空白期間が日本に生まれたのか、やっぱり不思議である。

　タイガーバームで想い出したことがある。
　あのカップラーメンで有名な日清食品社の「カップヌードルミュージアム」には、創業者　安藤百福さんの遺品も展示されている。中に、愛用していたタイガーバームの容器があった。多分、夜に足が攣ったりしてお悩みだったかも知れない。見学したのはもう10年は昔の話、タイガーバームの容器は今でも鮮明に覚えているが、他にどんな遺品が展示されていたかは全く憶えてはいないのに、である。

◇デジタル庁はどんなデジタル社会、どんなデジタル行政を目指そうとしているのか◇
　我が国は、デジタル社会、デジタル行政を目指そうとしている。インターネットが政府などの機関と国民一人一人を結びつけるのであるが、その時、パスポートのような役割をはたすのがマイナンバーカードであり、従って、その普及は不可欠な要素である。
　2016年マイナンバーカードが導入された。が、2020年では、開始から4年も経っても、国民の僅か15％しかマイナンバーカードを作っていない。
　2022年1月では４１％とある。5000円のポイントを付けて6年経っての数字である。
　2024年１月になり77％となった。マイナポイント第2弾を掲げ、2万円のポイントを付与（マイナンバーカード申請で最大5,000円分、健康保険証利用申込みと公金受取口座の登録で各7,500円分）を掲げたからである。

　金で国民を釣るのはどうかと思うが、住基カードを思い出してみよう。住基カードは2003年8月に開始されたが、2015年12月限りで発行を終了した。12年間という期間を掛けた普及率は僅か5％であつた。住基カードのスタート時点と比べてみれば、時代の要請も、行政の力の入れ方も全く違うとはいえ、今回のマイナンバーカードの約80％は驚愕に値する。
　一体どのくらいの普及率があれば、デジタル社会構想（デジタル行政もこの中に含まれる）に向けた発進がスムーズにできるのかということだが、国民のほぼすべてが持つというのが政府目標ではあるが、全体主義ではないこの国の社会制度では、80％でも仕方がないところである。
　今デジタル庁は普及率の向上を焦るあまり、公金受取口座の登録手続では、他人の口座が登録されてしまった事例が出て、その紐付けのミスが強調されたり、健康保健証の代替に止まらず、健康保健証のそのものの廃止に突き進んでいったことで、世の反発を招いた。が、例えば、普及率90％を、何をおいても目指すとあれば、私は、それも仕方がないことかと思うのである。

　普及率90％で、手段としてのマイナンバーカード体制は整ったとしよう。と、ここで疑問がわく。一体、デジタル庁はどのようなデジタル社会を目指そうとしているのか。今の時代、国民啓蒙のためには､デジタル庁からは当然それなりの動画が投稿されていることだろう。ネットで調べてみる。
　「第4回デジタル社会構想会議」というタイトルのものがある。まさか、動画にしたからといって、先端会議の内容そのものを伝えて、国民が理解できると思っている訳ではあるまい。
　日本には‘デジタル田園都市構想’なるものがあるらしい。動画といっても、これは高速インターネットによってできる（できた）成果の羅列、ローカル自動無人運転バス、定着したリモートワーク、田舎でも都市と同じ文化、利便性が達成されると、説く。 が、凡そ、ホームドラマのような身近で解りやすい光景を伝えてくれているわけではない。

　1月10日の朝日新聞「世界発2024」コラムに、デジタル化では先進国の韓国のマイナンバーカード事情が掲載されている。ご自分のＰＣでもスマートホンでもよいが、政府への申請専用ページに（自分のマイナンバーカードにある個人番号を入力すれば）、例えば、引っ越しの際なら、それだけで、役所に出向くことなく、転入届けが終わる。妊娠すれば、母子手帳を申請すれば、宅配便で受け取れる。 即ち、日本のデジタル庁は、このようなマイナンバーカードに紐付けされた利便性の見える、具体的な物語を、ホームドラマに仕立て、テレビに流す努力が必要なのではないか。

　行政の利便性からは少し離れるが、本来のデジタル社会とは如何なるものなのか。‘スマートシティー’という言葉がある。日本では、トヨタ自動車が富士裾野市で実証実験を行っているような、自動車の通行から得られるデータとコンピュータの働きで自動制御された快適な生活空間のある、都市を指す。しかし、’未来の賢く素敵な都市’とは、個人が参画できる社会、例えば、自分が必要と思える法案の、議会での行方をも、市民が常に監視できるデジタル社会でもあるらしい。
　多少個人的なことになるが、私は、デジタル庁に、私達のグループが翻訳中の‘スマートシティー’という書籍が、デジタル社会構想の概念を解りやすく社会に伝えるものだとして、この本の推薦状を貰えないかというような依頼文を、厚かましくも送ったことがある。もちろん、これはデジタル庁に対する一市民の純粋な意見の具申ではないから、なんの応答もなかったし、それはそれで良いのである。
　しかし、一般市民は、結局、住民票や戸籍が必要なときは、今まで通りにわざわざ役所に取りに行く。マイナンバーカードを作って、家のタンスに保持しているのではあるが、そのナンバーが必要なのは、税の確定申告ぐらいではないのか。引っ越しがそんなに多くあるわけがないのである。
　マイナンバーカードがデジタル社会に向かう切符ならば、デジタル庁はその列車の行く先の具体的な光景を、切符を買った私達に示してくれなければならないのである。それも解りやすいドラマ仕立てで。

　デジタル庁が、デジタル社会構想をドラマ仕立てで表すような具体的な提示には、なお時間が掛かるというのならば、最近、影が薄いといわれるデジタル庁には御願いしたいことがある。
　私のコンピュータのメールボックスには、日に１０通程度のメールが来ているが、その殆どは、いわゆるフイッシングメールである。色んな銀行やカード会社からの取引照合、個人的な誘いや貴方の正体を見たという脅し、アマゾンやＥＴＣカードからの重要な解約予告、等など、「第2弾」マイナーポイント事務局というのもある。私は、このデジタル社会に恐怖を感じ、これら不審なメール消去に多くの無駄な時間を費やしているのである。
　このフイッシングメールの直接の管轄は警視庁　サイバー犯罪対策課にあるとしても、デジタル庁が旗を振ったマイナンバーカードの普及が推し進める双方向通信により、ＰＣやスマートホンにはフイッシングメールが横行することは明らかである。
　セキュリティーはデジタル社会を護る楯である。デジタル庁には、我が国のサイバーセキュリティーを高め、電力、交通、通信などの基盤システムを外敵から守る大きな役割が託されてはいるのであろうが、先ずは、明々白々のフイッシングメールを取り締まり、その威信を見せつけてもらいたいのである。
　　　　　　　　　　　　　　　　（２０２４．０１）
参考エッセイ
（エッセイ　１１９）そういうことか−その八　／タイガーバームが消えた／　
（エッセイ　１９８）デジタル改革（マイナンバーカード／「ＣＯＣＯＡ」）
（エッセイ　２０４）高齢者に優しいマイナンバーカード